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学会員や創価大学の学生・教員の反対はたんなるアリバイづくりだから論ずるには当たらないという評論家先生がいる。大した穿った見方のようでいて鋭いものがある。
確かにそもそも学会と公明党の成立と関係を考えれば、つまり組織論に立ち返ってみれば別になんということはないのだ。学会の目的が世直しにあるということが今でも生きているのなら公明党はその前衛政党にすぎない。それ以上でもそれ以下でもない。
だから公明党は学会を離れては存続しえないことは明瞭だし学会が衰亡すれば公明党も滅ぶ。
つまり安保法制の問題も選択の内容よりも学会の理念と目的にそって党の幹部を導けばいいだけだろう。それをきちんとやろうとしないから会員が迷うのだ。それを政教一致といわれようがなんということはない。しっかりしろよ。
返信 2015年09月03日 (木) 21時47分
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