週刊誌メディアは時にセンセーショナルな記事を世に問う。例えば新聞が報じないもの、テレビが取り上げないもの、勿論、憶測が強い記事もなくはないが、近年は、名誉棄損、プライバシー侵害など、書かれた側も対抗手段を十分に有するし、賠償金額もだんだんと高額なものになっている。最近では「対抗言論」的な措置ではなく「Strategic Lawsuit Against Public Participation」すなわち、言論を抑え込む手段としての「訴訟恫喝」的な手法もみられるようになった。週刊誌といえども訴訟が続いて負けが続けば経営を圧迫する事態にもつながりかねない。故にそうそう「いいかげんな出鱈目」は書けないのである。また前述したような不当ともいうべき訴訟には断固として闘うという姿勢も求められる。