| [2314] 延坪島砲撃事件の真相（韓国、対馬侵攻失敗） |
- 広報 - 2016年03月02日 (水) 17時54分
神州再生を願うブログより転載
http://yomeinomatome.blogspot.jp/2015/12/blog-post_4.html
2010年10月20日、韓国の対馬侵攻と疑われる部隊が移動を開始、これを察知した北朝鮮が軍を移動。これに中国も反応し、瀋陽軍区朝鮮国境地帯に兵力を集中移動させる。
監視衛星で察知した米国は日本に警告するが、民主党政府は無反応（当時の防衛大臣は北澤俊美）。
米軍は韓国に忠告するが動きに変化なし。
そこで朝鮮戦争再開を防ぐために米中が工作を行う。米中了解のもと、2010年11月23日、延坪島砲撃開始。（2015は極限値より）
韓国軍の異常な部隊移動を掴んだ米軍は韓国に警告、同時に日本にも通報、北朝鮮の数個師団にも及ぶ軍の移動に朝鮮戦争の再開を嫌う米中両国は抑止介入に踏み切ります。
中国は北朝鮮国境に、瀋陽軍区10万、北京軍区10万、最終的に30万をこえる部隊を集結しました。
この情報は欧州軍軍事ネットでも報じられておりましたが、いったいどこからこんな情報が出てきたのでしょうか。
そして最終的にはガス抜きでしょう、北の延坪島砲撃によって終結となりました。
その後、米中は何事もなかったように全く知らん顔です。
砲撃事件が始まってからは全て米が仕切っていたと考えれば、全てがつながります。米は韓国の動きを知っていたということですね。（閑話休題アラカルト③より）
Wikipediaの説明では北朝鮮が突如砲撃を開始したことになっていますが、余命ブログの分析では明らかに韓国側から仕掛けています。しかも、目的は韓国軍の対馬侵攻です。
これは、下記に書きますが、「民主政権下での機密情報漏洩に始まる韓国の対日開戦準備」という背景を理解していなければ導くことができない分析です。
【事件の流れ】
（背景１）日本→2009年民主党政権下で国家機密のたれ流しが開始
（背景２）韓国→2010年１月に国籍法、兵役法を改正、大統領令を強化、実質「対日開戦準備法」
（背景３）中国→も2010年７月国防動員法制定、実質「対日開戦準備法」
（背景４）米軍と自衛隊は警戒態勢を強化＆情報収集を進める
１．10月中旬、米軍事衛星が成都軍区における軍の移動を探知
戦争だといって叫んでいるうちは実際の戦争は起きません。
秘匿された軍の動きこそ危険の兆候です
２．続いて瀋陽軍区、北京軍区の移動も探知
北朝鮮国境背後に30万近い中国軍（瀋陽軍区15万、成都軍区７万、北京軍区２万）
韓国北西部国境には約10個師団の朝鮮軍
東シナ海には米空母機動部隊が展開
（とんでもないスケールの出来事だった）
３．米軍が日本に警告するも、管政権は何の手も打たず
４．分析の結果、中国の対日開戦準備でないことが判明
対日戦の直接担当である東海艦隊に動きがない＆第２砲兵も動いていない
５．米軍→中国へ問合せた結果、北朝鮮の動員であった
そのきっかけが韓国軍の南下にあったことが判明
６．米軍、28日からの東シナ海演習を装って韓国軍が対馬に侵攻する危険性を日本に警告
７．民主党管政権、米軍の警告を無視
８．自衛隊ブチギレる
北沢防衛大臣抜きに独自に海空ＪＴＦ、陸自は国内治安に備える
…JTFとは…
自衛隊における統合任務部隊（とうごうにんむぶたい Joint Task Force,JTF）とは、陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊のうち、2つ以上の軍種を単一の司令部の指揮下に置き、統合軍化して統合運用を行う部隊。任務部隊として、有事や大規模災害時などの必要に応じて編成されるものであり、軍種を越えて緊密に連携した行動がとることができ、複雑な事態に際してもより適切かつ迅速に対応することが期待されている。
詳細は自衛隊～対外軍備（中・韓）（2013.9～2014.1エントリーまとめ）をご覧下さい
９．米国・中国、朝鮮戦争再開防止のために工作開始
10．米中両国了解のもと「ガス抜き」として2010年11月23日に延坪島砲撃開始
11．砲撃事件は偶発的なものとして処理され終結
余命ブログが示す延坪島砲撃事件の真相とは、つまり…
米軍将校クラブの常識「延坪島砲撃？ああ、あれは韓国の対馬侵攻作戦さ。失敗したがね」
日本における延坪島砲撃事件の影響
●自衛隊の売国マスメディアに対する憎悪感の増大
2009年民主党政権発足後、国家機密がたれ流され、中韓との関係が戦争が現実に起こりうるレベルにまで緊張してきました。
その中で、マスコミの対日開戦準備法の報道無視は、現場で命をかけて仕事をしている自衛官には売国奴の仕業としか思えません。
漏洩したと思われる自衛隊文書を覗くと、それにはマスコミは自衛隊が直接、殲滅破壊とあり、民主党をはじめとする反日勢力は民兵が担当、殲滅掃討とあります。
戦争が予想される状況で、敵の開戦準備状況を意識して隠蔽するマスコミの行為は完璧な外患誘致罪で死刑確定です。
自衛隊～国内治安対策（2014.1～ エントリーまとめ）や超訳「余命３年時事日記」【14】反日勢力殲滅プランで述べたような自衛隊の「マスコミ殲滅」感情が理解できず、違和感を抱いていた方も、このような事情があったのだわかれば納得できるでしょう。
●自衛隊クーデターの危機
延坪島事件後もしばらくは韓国軍の配置が通常に戻らないことから自衛隊は警戒を続けていましたが、１月になって第二次管内閣の発足直後に平常に戻りました。
こういう関係から自衛隊の管に対する売国奴意識は猛烈で、２月には制服組が動き出し、３月はクーデターかという動きにつながっていったのです。
ところが３月11日東日本大震災によりすべてがリセットとなります。
その後、野田内閣になってからも、李明博の竹島上陸、天皇陛下侮辱発言等、嫌韓感情が増大する中で、６月に事実上の日韓同盟にもあたる条約締結の動き（締結１時間前に韓国がキャンセル）とか、
韓国におもねるような国外財産調書法、あるいは外国人参政権の推進等が進められていく状況に危機感が増大し、慰安婦問題での謝罪と10兆円にも及ぶ慰安婦賠償問題がまとまりそうな流れに、
ついに自衛隊がぶち切れました。
これを事前に察知した野田が打った手が、突然の衆議院解散でした。
●JTF態勢の確立
また、この件以前に陸海空三軍が統合した（＝JTF態勢）例はなく、有事の指揮系統一本化は2006年自衛隊法が改正されていたとはいえJTF態勢の実現は画期的なことでした。
この三軍の情報交換や作戦行動の連携によりテロゲリラ対応能力は飛躍的に向上しました。反日勢力にとっては恐怖です。
いかがでしたでしょうか？
まさか、本当に韓国が日本を侵攻しようとしていたなんて…
思いつめた自衛隊がクーデターを起こしてまで民主党による国政運営を阻止しようとしていたなんて…
民主政権下の日本が亡国の危機に瀕していたという事実がまた明らかになりました。
（後略）
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