| [3127] 国難の正体――グローバリズムの危険な本質とマサノブ君 ＜第３回＞ |
- 筑紫次郎 - 2016年05月07日 (土) 13時33分
国難の正体――
グローバリズムの危険な本質とマサノブ君
＜第３回＞
引用本は、元・ウクライナ大使 馬渕睦夫著 新装版『国難の正体』であります。
＜グローバリズムの正体＞
以上、イギリスがアメリカの外交政策を左右していること、イギリスの国際銀行家など民間が所有するアメリカ連邦準備銀行（FRB）が金融を通じアメリカを実質的に支配していること、及びFRBの株主である国際銀行家のイデオロギーが共産主義イデオロギーと同根であることを見てきました。そこで、アメリカの正体を理解する上で必要な最後の要因としてアメリカの世界戦略の手段であるグローバル化の実態を見てみることにします。
現在、国際主義者は世界のグローバル化という形で彼らの世界経済に対する支配力を強化することを目指しています。つまり、グローバリズムは現在版の共産主義イデオロギーでもあるわけです。グローバリズムは世界経済を効率的に、ということは独占的に、菅理するためのイデオロギーということができます。グローバリズムという発想は、歴史的に見ればユダヤ的思考が果した役割が大きいと思われます。ユダヤ人は世界全体を単一市場と看做したのです。なぜかというと、国家を持たない離散状態にあったユダヤ人にとっては、世界が故郷（ホーム）なのであり、地球上に市場が拡大すればするほどビジネスチャンスも増大することになると考えたのです。ユダヤ人にとっては、国境は彼らのビジネス障害になることはあっても、決してビジネスにプラスになりませんでした。特定の国境の内側にいても、外側にいてもとりわけ変化はなかったのです。このような感覚は、国境というものに守られていると感じている国民からは、なかなか想像しがたいことです。ユダヤ人にとっては、このような実体験から特定の国家に定着しない、愛着を持たないという傾向が出てくるのです。たとえ、特定の国にビジネスの本拠地を構えていても、思考と行動の範囲は常に国境を超越しており、別の国の方が本拠地として好ましくなれば、その国に本拠地を移動させるわけです。彼らにとっては全世界がホームである以上、どの国へ行っても、彼らのホームであることに変わりはないのです。
このような特色を備えた経済活動は、現在までの間に一層強化されて来ました。世界のグローバル市場化こそ、ユダヤ人ビジネスにとって最も望ましい経済システムといえるのです。彼らは他の誰よりも、グローバリゼーションの発想を抵抗なく受け入れることができたのだと思います。冷戦後、グローバル化が進展したことによって、「国境を越える専門化の深化と分業の拡大」が急激に進行しました。これによって、古典的な国境というものの概念が根本的に変遷したということです。国境とは、国際政治学の専門用語を使えば国民国家の境界ということになります。国民からなる国家の領域内における事項は国家が責任を持つという原則であり、外国は他国の内政に干渉してはならないこと、すなわち国境の不可侵という約束が成立します。これが近代の国際政治体制を規制いてきたウエストファリア体制といわれるもので、1648年の成立以来最近に至るまで基本的には変更されませんでした。しかし、世界のグローバル化の進展によって、この古典的な国境概念が崩れたというのです。それは同時に、従来の国境概念が変質したと云う事でも在ります。
＜アメリカのグローバル戦略＞
そこでこの意味を考える上で、ブレジンスキーの著作『ザ・チョイス』を参考にして、アメリカのグローバル化戦略を見てみたいと思います。ブレジンスキーによれば、グローバル化、つまり世界経済への自由な参入は、新しいテクノロジーがもたらした自然で避けられない帰結であるのです。この点はまさしく先に見たロックフェラーの見解と同じです。そして、WTO、IMF、世界銀行は、グローバル化の事実を地球規模で具体的に組織した国際機関ということになります。グローバリストからすれば、とりわけIMFや世界銀行はグローバリゼーションを推進する手段ということになるのです。自由競争市場は地球規模に拡大されなければならず、その中で人間は自由に競争すれば良いのです。そう述べた後、ブレジンスキーは次のように大変重要な指摘をしています。「国家の評価は、民主化の程度だけでなく、グローバル化の度合いによってもなさるべきである。グローバリゼーションが公平な競争の機会を全てのプレーヤーに用意するという考え方は、現実かどうかに関係なく、この新しいグローバリゼーションという教義に歴史的な正統性を与える重要な根拠となった」と。
この中で注目すべきは、グローバリゼーションの内容が事実であるか否かにかかわらず、グローバリゼーションは歴史的正当性を持つと断言していることです。うまり、グローバリゼーションは実際は世界に不公平をもたらすものであるが、歴史的な必然の流れであると決め付けているのです。この論理は、あたかも共産主義が人類の歴史的発展の法則に適ったイデオロギーであると、かつて誤って吹聴されたことを髣髴とさせるものです。ブレジンスキーは、グローバリゼーションは神話である、人類に公平な社会をもたらすものではないが、人類の目指すべき方向だ、と悪びれず言明しているのです。（注・ズビグネフ・カジミエシュ・ブレジンスキーは、アメリカ在住の政治学者。カーター・クリントン政権時の大統領補佐官を務め、現オバマ政権でも外交顧問を務めている。 ポーランド出身のユダヤ人。カナダ育ち。1958年にアメリカ市民権を取得。）
これが国際主義者の国際主義者たる所以でしょう。世界は好むと好まざるとにかかわらず、グローバル化するとの自信を示しています。むしろ、世界は自然にグローバル化するのではなく、国際主義者たちが世界をグローバル化させるのだ、という宣言であるような気がします。このブレジンスキー戦略に従えば、アメリカはグロバリゼーションが不完全であることを理由に他国に干渉する口実が与えられることになります。東欧カラー革命や中東の春によって、先ず国家を「民主化」し、しかる後「グローバル化」するという戦略が見え隠れしています。しかも、アメリカはそうする権利があるといわんばかりです。この戦略は実際にアメリカが選択して来たものです。たとえば、ロシアに対する民主化戦略がそうでした。ソ連崩壊後、新生ロシアの経済改革のために、アメリカの経済学者主導の下でいわゆる「ショック療法」が採用されましたがこれは国有企業を急激に民営化するものでした。かくして大混乱の中で民営化されたロシアの企業は、欧米の企業との連携を深めながらグローバル企業に組み込まれていったのです。
現在もアメリカが発展途上国などに先ず、民主化を求めるのはこの理由です。民主化に抵抗を示す国には民主化暴動を起して、民主政府の実現を強制的に図ることもあります。もう一度整理しますと、民主化、民営化、グローバル化という段階を踏むことによって、最終的には国際主義者の支配力を完成させるという戦略なのです。アジア金融危機のときのアメリカの対応振りを見れば、彼らの戦略が明確になります。1997年タイに発したアジア危機は瞬く間にマレーシア、インドネシア、韓国を巻き込みました。このうち、タイ、インドネシア、韓国はIMFの支援を仰ぎ、支援の見返りに緊縮財政など国民の痛みを伴うIMFの条件を受け入れました。しかし、マレーシアのマハティール首相はあくまでIMFの管理下に入るのを拒んだため、国際銀行家たちから批判に晒されます。彼らはアンワール副首相兼蔵相を支持しますが、マハティールはアンワールを投獄して、国際銀行家たちの圧力に抵抗します。グリーンスパンFRB議長は『波乱の時代』のなかで、「アンワール蔵相は、国際金融を指揮する立場にあるわれわれの仲間から、広く信頼されていた。2000年にアル・ゴア副大統領が、『裁判は茶番であり国際的な正義の基準を嘲っている』と批難したのは、われわれ多くの声を代弁してくれたのではないかと思う」と、アンワール支持を明確にしています。内政干渉もどきの発言ですが、そうした認識は彼ら国際主義者にはなさそうです。
実は、この点が危険なのです。国際銀行家たちにとっては国境という概念は存在しません。したがって、内政干渉を避けるべきだという考え方もないのです。先に、ブレジンスキーがグローバル化が不十分な国には干渉できるとの趣旨を述べたのと軌を一にするものです。干渉できるどころか、グローバル化は歴史の必然であるので、グローバル化のために干渉することはむしろ義務である、という論理になってしまう危険性があるのです。彼らはIMFはグローバル化を推進する国際機関であると看做しているから、この危険はなおさら強まります。
『グローバル化は無国籍化と同義です。』民主化すれば、ナショナリズムが消滅し紛争はなくなるというのがブレジンスキーの理論ですが、ここでもナショナリズムを否定していることに注目して下さい。彼のいう民主化とは自由市場化のことであり、自由市場とは国民の利益を考慮することなく、つまりナショナリズムを排除して、国際投資（国際銀行家が中心）を自由に行わせる市場のことです。この論理を発展させると、発展途上国を含め、各国の経済発展は外国資本の自由な投資によって行なわれるべきであるという主張になるのです。各国の経済がグローバル・エコノミーに統合されることを推進するということは、国際銀行家たちが自由に活動できる国内市場を整備せよという意味です。このように自国の市場を外資に開放すれば、国民経済がどのような状態に陥るかいうまでもないことです。
ところで、著名なアメリカの経済学者の中でも、グローバリズムの危険性について警告を発した人物がいました。1993年からクリントン大統領の経済諮問委員会の委員を務め、1997年から2000年まで、世界銀行のチーフエコノミスト兼副総裁となったジョセフ・スティグリッツです。彼は『世界を不幸にしたグローバリズムの正体』のなかで、IMFや世界銀行の発展途上国にたいする政策を批判して注目されました。先に例に挙げたマレーシアについては、マハティールがIMFの処方箋に対して資本取引を実施したからこそ、いち早く経済を回復することができたと称賛しています。だからといって、手放しで喜ぶのは早計です。スティグリッツの本をよく読んでみると、気になることが書かれています。彼はIMFや世界銀行のやり方には一部方法に間違いはあったが、善意でこれ等の政策を行ったとしている点です。考えようによっては、これは巧妙な洗脳工作とも受け取れます。すなわち、スティグリッツが自ら所属した世界銀行や姉妹機関のIMFを批判した正直さのために、読者は彼の言説を信じてしまう傾向にあります。スティグリッツがいうように、結局IMFも世界銀行も悪気があったわけではなく、善意から政策を遂行したが、偶々（たまたま）間違ってしまったに過ぎないと考えてしまうことです。
したがって、世界銀行やIMFそのものは発展途上国のために必要であるとの印象を与える結果になります。
このようなスティグリッツの考えは、「グローバリゼーションは、民主主義とより大きな社会正義を求めて戦う活気のあるグローバルな市民社会をもたらすと同時に、世界の健康状態の改善をもたらした。問題はグローバリゼーションにあるにではなく、それをどのように進めるかにあるのだ」という点にあります。ですから、日本語版のタイトルのように「グローバリズムが世界を不幸にした」のではなく、「グローバリザーションは正しい良きことであるのだから、グローバリゼーションを注意して進めることが肝要だ」という事になります。要するに、グローバリゼーションを推進する本なのです。グローバリゼーションの危険性は、何も発展途上国だけではありません。アメリカや日本などの先進諸国においてもグローバリゼーションは格差を拡大する形で社会を蝕んでいるのです。社会の荒廃ぶりは、先進国の方が深刻かも知れません。アメリカは世界をグローバル市場化する使命があるといいながら、アメリカ自身がグローバル化の犠牲者になっているのです。
＜もはや「アメリカ人」は存在しない＞
以上に見てきたように建国から200年余りの間にアメリカは全く変質しました。現在のアメリカは独立宣言を起草した建国の英雄たちが描いた国家ではなくなったのです。その事実が、アメリカ自身がグローバル化の犠牲者であるとの意味です。この変遷を簡潔に説明しているのが、ブレジンスキーです。彼の著書「ザ・チョイス」に沿って、アメリカ社会がいかに変遷したかについてまとめてみます。
建国時のアメリカの人口構成は、80％が白人で、白人の9割はアングロサクソンでした。アングロサクソンの中でも、プロテスタントがいわゆるアメリカのエシュタブリッシュメントでした。これがWASP(白人のアングロサクソンでプロテスタント)と呼ばれる支配階級であったのです。その意味で、概してアメリカは単一民族国家でした。アメリカ社会の変遷とは一言でいえばWASPの支配が崩れ、単一民族から多民族国家になったいうことです。この民族構成の変遷過程を足早にたどります。
アメリカへの移民の出身地域は、アングロサクソンから南欧諸国そして東欧やロシアへと広がり、19世紀末には特にユダヤ系ロシア人が大量に流入するようになりました。そして、20世紀に入って、WASPの優位は完全に崩れ始めます。ブレジンスキーは「アメリカ社会を様々なエスニック・グループによって文化的、政治的に多様化したアイデンティティーを持つようにしむけたのはユダヤ系移民だ」といっているのです。さらにWASPの地位の低落とユダヤ系アメリカ人の台頭とは時期が一致すると指摘しています。ユダヤ人の地位向上は僅か一世代の間に成し遂げられますが、その方法はユダヤ人以外の少数民族の地位を向上させることによって、最も強力であったWASPの影響力を低下させることができたというわけです。ブレジンスキーは「WASPの没落の後に、アメリカ社会で支配的エリートになったのはユダヤ社会である」と言及しています。ユダヤ系アメリカ人であるブレジンスキー自身が今やアメリカはユダヤ人が最も影響力を及ぼす国になったと認めているのです。WASPの凋落を象徴的に示す例は、アメリカ最高裁判所判事の構成です。現在の9人の判事のうち、6人がカソリック、3人がユダヤ人で、人口の半分を占めるプロテスタントは一人もいないのです（パトリック・ブキャナン『超大国の自殺』）
アメリカにおけるユダヤ人は700万人くらいですから、総人口の3％以下に過ぎません。これだけの少数派にもかかわらず、どうしてアメリカ社会でもっとも影響力がある民族グループといえるでしょうか。アメリカ社会にはもはや決定的なマジョリティーを占める民族は存在しません。アメリカは様々な民族の寄せ集めから成り立っているので、個々のグループの関心は自らの利益に矮小化され、政治力としてまとまることが困難となっているのです。そのような社会にあっては、一体性の強固なユダヤ人社会がアメリカ社会全体に最も強い影響力を持っているということなのです。このことは、たとえばアメリカ議会におけるユダヤロビーの圧倒的な影響力を見るだけで、容易に理解できます。アメリカは一つの国民としてのアイデンティティーを持った国民国家ではないのです。様々なエスニックグループが自らの利益を主張しており、彼らを一つにまとめるアメリカの国益というものは存在しないということなのです。この点はアメリカの世界戦略を理解する上で、極めて重要です。アメリカ社会の多民族性に関連してアメリカの世界戦略を論じたブレジンスキーは、注目すべき指摘をしています。それは、アメリカ社会の多民族性がアメリカが世界の覇権を握ることを容易にしているとの論理です。これまで見てきたとおり、アメリカには、もはや「アメリカ人」という言葉で認識できるアイデンティティーを持った民族は存在しないのです。アメリカは無国籍化して、国際主義的な国になったとブレジンスキーは見ているのです。ということは、アメリカの発想はユダヤ的な発想になったと云う事です。本来世界の覇権とは特定の国が世界の支配権を握るという意味に捉えられて来ました。つまり、ナショナリズムに基づく世界制覇ということです。
しかし、現在アメリカが追求しているのは、ナショナリズムによる世界覇権、すなわちアメリカという国民国家のための世界覇権ではないのです。多民族化した無国籍のアメリカは、そのグローバル性の故に世界の覇権を握ることが容易になった、なぜならアメリカの行動はナショナリズムの横暴とは見られないからだ、という発想なのです。この発想には注意する必要があります。なぜなら、アメリカの独善的な態度を正当化する根拠に使われているからです。たとえば、アメリカは北米自由貿易協定（NAFTA）など自らがメンバーになって地域経済機関を作っているにもかかわらず、東アジア共同体などアメリカを入れない地域経済ブロックは認めないのはなぜか、との疑問に対する答えでもあるからです。すなわち、アメリカは非ナショナルなグローバル国家であって（ということはもはやアメリカ国民の利益というものは存在しないと云う事です）、アメリカがメンバーになっている地域ブロックはグローバル市場樹立の一環として活動しているものであるから許される。しかし、アメリカを排除した地域ブロックはナショナリズムに基づく地域主義であって、これはグローバル市場化を妨げるものであるから容認できない、という論理になるのです。
この論理から引き出されるアメリカの行動指針は、全世界にとって無視できない極めて重要なメッセージを含んでいます。それは、ナショナリズムに対する徹底した嫌悪感です。他国の反米的な動きは、自国中心主義のナショナリズムに基づくものである。これに比べ、アメリカの世界戦略はグローバリズムの思考によるものであって、ナチョナリズムの危険とは無縁である。このように考えるブレジンスキーは、グローバル化の進展と共に、国民国家の主権概念は変質しつつあり、伝統的なウェストファリア的外交は終焉し、グローバル・コミュニティーが出現しつつあると見ているのです。先に述べたように、このような状況のもとで、唯一の超大国アメリカがグローバル・コミュニティーの実現のために単独主義的な行動を取ることは自然のことであり、グローバリゼーションにあくまで反対する国に対してアメイカが武力を行使することさえ正当化しているのです。（同書：139〜151頁）
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
（注）
1、 上記の馬渕氏の文中にある「アメリカ」とか「イギリス」というのは、アメリカ国家とかイギリス国家という常識的国家概念ではなくして、ユダヤ・タルムード思想の世界観で動いている「ヨーロッパ王室とロスチャイルド・ロックフェラーを中心とする超巨大国際金融財閥で構成されるイルミナティー・フリーメーソン」という『欧米エシュタブリッシュメント（実質的支配階級）』である。このような考え方に置き換えて読まなければならない。
2、 彼らは、国境概念とか民族概念を無くして、地球国家・世界国家・世界市民・世界政府軍という政治的グローバル化を目指し、経済的には、世界の資源・金融・穀物・情報の一切の規制を排したグローバル世界経済を完成させようとしている。マサノブ君の言葉でいえば「国家を超え、民族を超え」である。マサノブ君は「トキ掲示板・組織板、3389 “神の子さん＝マサノブ”」に於いて『マサノブ教は、世界政府樹立へと進む』とハッキリと書いたのである。
3、 「ユダヤ・タルムード」思想では、一握りの「欧米エシュタブリッシュメント」という支配階級のみが“人間”であり、絶対大多数の被支配階級の人間は、彼らのために働き、税金を納める“ゴイム＝獣＝ケダモノ”とみなされている。丁度、マサノブ君が「自分は独裁的地位に居る総裁で、信徒から仰がれる立場、信徒は自分の語る今の教えが現代的な解釈による開祖の教えなのだ。そのまま、批判せずに受け取り実行せよ！」と信徒を下層の人間とみなしていることと同じである。マサノブ君は、今や世界統一政府を目指すエシュタブリッシュメントの構成メンバーの強力な一人なのである。そして、彼の役割は、日本人から愛国心を無くさせ、日本人のアイデンティティーを滅失させること、開祖・谷口雅春先生御創始の「生長の家」を解体するとともに、開祖・谷口雅春先生の本来の『御教え』を地上から抹殺することを役割づけられているのである。
4、だから、マサノブ君は、どんなに教勢が衰退しようとも、教団が赤字転落しようとも一向に責任を感じることなく、優雅な宗教貴族生活を続けているのである。こんな反・開祖の「生長の家」解体と『御教え』の抹殺なんて、常識では理解できない大それたことなど簡単に出来る事ではない。案外、小心者のマサノブ単独では出来る事ではない。とするならば、彼の背後にはそれらを支援する巨大勢力の存在がり、さらに霊界からの巨大悪霊の憑依があるのである。
5、しかし、いかにマサノブ君の背後支援勢力と憑依悪霊の力が強くても、中心幹部（拡大首脳者会＝理事参議）はともかくとして「マサノブ教団」に対する末端信徒の“兵糧攻め戦略”には歯が立たないのである。末端信徒が起ち上がって狂乱マサノブ退治の“兵糧攻め作戦”（聖使命会費その他の奉納寄付金の一時的不払い運動、マサノブ講習会受講券買取拒否と講習会参加拒否を『みんなで実行すれば怖くない！』 是非ともこの際、
即座に実行しようではないか！！
|
|
