| [3192] 国難の正体――グローバリズムの危険な本質とマサノブ君 ＜第５回＞ |
- 筑紫次郎 - 2016年05月12日 (木) 11時09分
引用本は、元・ウクライナ大使 馬渕睦夫著 新装版『国難の正体』であります。
＝民主主義は幻想・世界は『金』と『情報』で支配され、マスメディアなどが情報操作によって国民を洗脳している＝
＜民主主義は幻想＞
現在、日本は「民主主義国」の体裁を取っては居ますが、その実態はといえば「金」と「情報操作」による国民支配が、それと国民に気付かれずに進行しているといえるのではないでしょうか。戦後、日本に民主主義をもたらしたと自負しているアメリカの実態はどうでしょうか。次の文章を注意して読んで欲しいと思います。
『大衆に対して自らが民主的権力を行使しているとの幻想（錯覚）を抱かせなければならない。この幻想は支配エリート層によって支配される側の大衆の同意を作り出すことによって形成されなければならない。』（ウォルター・リップマン）
ジャーナリストの最も権威あるピュリッツァー賞を二度も受賞し、日本人にとってジャーナリストの鑑とみなされているアメリカ人のウオルター・リップマンの言葉です。ここで、リップマンの経歴を知っておくことは、大変参考になります。以下、ユダヤ人名辞典に載っているリップマンの略歴です。1911年からジャーナリストとして活動を始めたリップマンは、1917年アメリカ政府の戦争長官のアシスタントを務め、第一次大戦中はアメリカ軍情報部の大尉になります。ウッドー・ウイルソン大統領に個人的にも、また新聞論説などを通じて影響を与え、平和１４原則や国際連盟構想の形成に助力します。また、戦争省の次官補を務めたり、ベルサイユ講和会議にはアメリカ政府代表団の一員として出席します。このような経歴から判断すると、リップマンは第一次大戦後の世界秩序の構築に向けてウイルソン大統領のいわば知恵袋的な役割を果たしたといえるでしょう。また彼が情報機関の一員であったことも興味深い事実です。ジャーナリストが持つべき政府から独立した精神と政府の情報機関員の地位とは、どういう関係にあるのでしょうか。
もうひとつ注目すべき点を挙げておきます。上記のユダヤ人辞典によれば、リップマンの政治哲学は、社会主義からリベラリズムへ、そして新保守主義（ネオ・コンサーバティズム）へと変化して行ったと記述されていることです。ウイルソン大統領のアドバイザー的地位にあったとき、リップマンは社会主義者であったのです。この意義は極めて重要です。共産主義国ソ連との関係をどうするかの大統領の決定を左右したのが、社会主義者リップマンなのです。また彼が第一線から退いたのは1967年であることからすれば、ネオコン思想は、すでに遅くとも1960年代はじめにはアメリカに現れていたことが分かります。そしてリップマンは終始国際主義的な外交政策の擁護者であったと記されています。これらをあわせ読むと、社会主義もリベラリズムもネオコンも同じ思想であることがわかります。そんな馬鹿なこと、と思われるかも知れません。しかし、ここから読み解けることは、社会主義とリベラリズムとネオコンの共通項は国際主義ということなのです。
少しリップマンについて語りすぎましたが、本題に戻しますと、日本国憲法にもちゃんと書いてありますね。日本国家の主権は国民に存すると。しかし、リップマンは、民主主義の本家の一つアメリカでは国民大衆が選挙権などの民主的権力を行使していると思っているのは幻想だと断言しているのです。そして国民大衆には自ら権力を行使しているのだと信じ込ませなければならないといっているのです。この同意をどのように作り出すかについては、以下のエドワード・バーネイズの『プロパガンダ』が答えを出しています。
『世の中の一般大衆が、どのような習慣を持ち、どのような意見を持つべきかといった事柄を、相手にそれと意識されずに知性的にコントロールすることは、民主主義を前提とする社会において非常に重要である。この仕組みを大衆の目に見えない形でコントロールすることができる人々こそが、現在のアメリカで「目に見えない統治機構」を構成し、アメリカの真の支配者として君臨している。』 どうでしょうか。俄かには信じがたいでしょうが、リップマンやバーネイズのこれらの言葉は、1920年代のアメリカのことを言っているのです。アメリカでは、既に第一次世界大戦終了のころから、民主主義の下で国民が権力を行使しているというのは幻想だ、大衆はあたかも自分たちが自らの意見をもっているように洗脳されており、自分の意見そのものが実は目に見えない者にコントロールされていることに気付いていない、と言い切っているのです。要するに、アメリカ民主主義は1920年代には既に幻想になってしまっており、実在していなかったのです。しかし、今日に至るまで当のアメリカ国民はもちろん、日本も含め世界のほとんどの国が、アメリカは民主主義国の手本だと信じて疑っていないのです。リップマンもバーネイズもアメリカの在野の言論人ではありません。時のウイルソン大統領のアドバイザーを務めていた人たちです。彼らは、アメリカの世論をドイツとの戦争に向かわせるために作られた政府の広報委員会で活躍しました。（同書・206～209頁）
＜False Flag 作戦という旋律すべき情報操作＞
ここで私たちが信じたくない、見たくない、いわば極めて汚い情報操作の実例を挙げてみます。False Flag作戦と呼ばれるものです。False Flagとは文字通り誤った旗を掲げることですが、目的とは違った旗を掲げることによって、真の目的を実行するという、人々を欺く工作のことを指します。このような工作の事例は、本が何冊も書けるくらい材料に事欠きませんが、ここでは、アキレ・ラウロ号事件を取り上げます。アキレ・ラウロ号事件とは、1985年にイタリアの豪華客船アキレ・ラウロ号がパレスチナ・ゲリラに乗っ取られ、乗客の車椅子に乗ったユダヤ系アメリカ人男性が殺害されて海に投げ込まれた事件です。当時はパレスチナ・ゲリラによる航空機ハイジャックや、要人暗殺等イスラエルやユダヤ人を標的にしたテロ事件が頻発していました。そんな中で起きたこの事件の結果、各国政府や世界世論はパレスチナ・ゲリラの残虐性、冷酷な非人道的行為を強く批難しました。しかし、この事件は、イスラエルの諜報機関モサドがパレスチナ人協力者を使って、パレスチナ人が如何に極悪非道であるかを世界に喧伝するために行ったFalse Flag作戦だったのです。
アッパスと呼ばれるパレスチナ人協力者は大金と引き換えにこの仕事を引き受けたと云う事でした。もちろん、この金はイスラエル当局から直接アッバスに渡ったものではありません。イタリアのシチリア・マフィナを装ったイスラエル情報機関から渡されたのです。従って、パレスチナ人アッバスもイスラエルに金で買収されたとは思わず、この作戦を実行したのです。多くの読者は、このような世界は『００７』の映画の世界であって現実には存在しない、と考えておられると思います。しかし、なぜそのように考えるのでしょうか。おそらく『００７』の映画が現実離れしていて面白かったからでしょう。若し人々がこのようにスパイの世界はフィクションに過ぎないと条件反射的に反応するように洗脳する目的で映画『００７』が作られ、世界中で放映されているのだと考えて見ればどうでしょうか。『００７』も手を変えたFalse Flag作戦の一つだと見抜けるようになれば、洗脳工作に対する免疫力がついたといえるでしょう。このアキレ・ラウロ号事件の真相を告白したのが、イスラエル国防軍情報部の工作員であったAri Ben-Menasheという人物です。彼は退職後『Profits of War』という本を出版し、諜報機関の裏工作を生々しく証言しました。戦後日本には情報機関が存在しません。情報機関は、軍隊と並び国の安全保障には不可欠の機関です。時々、情報機関を立ち上げようとの政治的動きもありましたが、いつも途中で頓挫しています。私もかつて個人ベースで自民党有志の議員の勉強会に参加したことがありますが、情報機関の必要性について外部有識者の意見を聞いただけで、それ以上進むことはありませんでした。
なぜ、日本は情報機関を持つことができないのでしょうか。単に、財政事情が苦しいといったテクニカルな問題ではあり得ません。これは、国のプライオリティーの問題です。しかも、優先度が極めて高い問題です。にもかかわらず今日まで実現に至らないのは、日本に情報機関を持たせてはならないという誰かの意思が働いていると考えた法が良いでしょう。
はなしは、少しずれますが、もうひとつ日本にはない安全保障を担保するために不可欠の組織を挙げます。それは海外放送です。日本版CNN,BBCです。この構想も、私が外務省に入省した頃から議論されていました。幾度となく検討されましたが、結局お蔵入りしています。現在の世界の情報戦争を勝ち抜く上で、海外放送は不可欠であるにもかかわらずです。私はウクライナのあるレストランに置かれていたテレビ画面に驚愕したことがあります。なんと中国の海外放送が流れており、日中戦争当時の日本軍の攻撃の酷さを報じる番組でした。親日のウクライナ人がこのような反日番組を毎日見せられていたら、尖閣諸島問題にどう反応するか、答えは火を見るよりも明らかです。日本が海外放送機関をもてない理由も、情報機関と同じでしょう。予算や役所間の権限争いの問題ではなく、自前の情報発信をしようとの日本の政治意思が、何者かによって妨害されているからではないでしょうか。もっとも日本人には情報機関による工作や海外放送による宣伝を清い行為ではない（穢れた行為である）と看做す、伝統的な心理がはたらいていることも否定出来ないでしょう。現時点では、すくなくともこのような裏世界があるのだということを認識してもらいたいと念じています。これだけでも、世界で起きている現象を解釈するに当って、これまでと違った精神的武装をする事が出来るからです。（同書・212～215頁）
＜世界は『金』と『情報』で支配されている＞
ここで、これまで述べてきたまとめとして、世界が「金」と「情報」によって支配されていることに触れたいと思います。いまなぜ、民主主義を世界に広めようとしている勢力があるのでしょうか。前に見ましたとおり、民主主義とは大衆がそれと気づかずに見えない機構によって支配されている体制でした。民主化した国は、「金」と「情報」によって支配することが容易になるのです。国際主義者にとって世界を民主化するメリットは、政治（大衆）を「金」と「情報」によって操作しやすくすることにあります。現在の世界の構図は、「金」はロンドン・シティーとニューヨーク・ウォール街の国際銀行家が、「情報」は英米のメディア（彼らの所有者はシティーやウォール街の国際銀行家やその系列の企業）がそれぞれ世界の世論形成に圧倒的な影響力を及ぼしているというものです。彼らが日々世界に向けて流している情報の中には、人間の低俗な欲望を刺激する大衆文化や既存の倫理・道徳を破壊するジェンダフリーなどのカウンターカルチャーが含まれており、各国の社会習慣、伝統的文化的価値、性行動、個人の性向などを変化させてゆくことを狙っているといえます。要するに、金融と文化の支配は、世界自由市場実現へ向けての車の両輪なのです。民主化とは直接的、或いは間接的に、国際金融資本家の支配を受け入れるということと同じ事になります。（同書・215～216頁）
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＜コメント＞
① 近代社会の政治的、経済的大事件は、決して偶然に起こるものではない。白人至上主義のアメリカ、イギリスは、日本の植民地化が達成できなかったので、日本国家と日本民族の彼らを凌駕している霊的優秀性、つまり民度の高さ、高い倫理道徳性、強靭なる精神性、科学技術力の優秀性、霊的文化の卓越性、特異的優秀な日本文明などを如何にして弱体化するかに腐心し、長期に亘って考え抜かれた日本国家と日本民族の弱体化政策を、大東亜戦争の敗戦を機に直ちに実行に移してその成果を戦後70年経った現代において結実させたのであった。
② アメリカ、イギリスといっても、アメリカ政府やイギリス政府そのものではなくして、アメリカ政府やイギリス政府を背後から動かしている巨大勢力のことである。この巨大勢力とは、「西欧王室と国際的巨大金融財閥と産軍複合体企業群をユダヤタルムード思想を以て束ねるイルミナティー・フリーメーソン」のことである。このような表現を用いると、直ぐに“陰謀論”というように短絡させる人達が多いが、しかし、“陰謀論”という言葉は誤解を招く言葉である。かつて米国大統領の一人は、『近代社会の政治的、経済的大事件は、決して偶然に起こるものではない。周到な計画のもとに起されるものである』と言っているし、今回引用した「国難の正体」の著者も，“背後に存在する何物か”という言葉で表現されているのである。
③ マサノブ君もそうであるが、“陰謀論”と嘲る人たちは、なぜ中央銀行が民間銀行となっているのか？ その中央銀行の持つ紙幣発行権を政府に取り戻そうとしたリンカーンやケネディー大統領や議員がぜんぶ暗殺された理由、なぜ貧しい後進国や民族が近代兵器で紛争を絶え間なく起せるのか？――― これ等の問題について的確な回答ができないのである。そのように仕組みを仕掛けている現実の政治経済世界の背後に存在するものがある事は否定できないのである。その存在を否定して、それらの現象の真の原因を解明するとは不可能である。
④ その背後の巨大なる存在―― この実体が「西欧王室と国際的巨大金融財閥と産軍複合体企業群をユダヤタルムード思想を以て束ねるイルミナティー・フリーメーソン」なのであって、彼らの目的は、国境を排する事を目的として国家意識と民族意識を稀薄化して行って衰滅せしめ、全世界の人間を世界市民意識に染め替えて世界国家、世界統一を作り上げる。経済的には規制や関税を排して世界統一経済基準によるグローバル経済とする事を目標としているのである。全世界の一極支配である。そして世界平和を保つ目的で強力な世界政府軍を保有して強固なる軍産複合体制を維持し莫大な利益を挙げるのである。経済的には全世界の資源・金融・食糧・情報の一局支配を目指し、地球人口も最適人口の40億人以下に抑える計画を立てているのである。
⑤ この目的を達成するための最大の障害物は、日本国家の存在、天皇制、日本民族精神の存在である。どうしてもこの障害物を除去しなければ彼らの世界統一政府樹立は達成出来ない。戦後70年経って、ある程度の日本国家と日本民族精神の弱体化を成し遂げることが出来たが、やはり、天皇国日本を盛り上げ、日本精神の再興の空気が日本国内に盛り上がってきている。やはり、最後のとどめが必要である。思想的そして霊的に見て、その強力な中枢は、開祖・谷口雅春先生御創始の『生長の家』とその思想『唯神實相・生命の實相哲学』と金波羅華天皇国を説く『生命的国家観』である。この霊的障害物を何としてでも取り除かなければならない。
⑥ 『生長の家』を内部から崩壊せしめるのが最上の手段である。かくて、彼らによって洗脳されて送り込まれた人物が「マサノブ」君であったのだ。勿論マサノブ君自体にはそのように洗脳された自覚はない。しかしマサノブ君の生来の潜在意識的思想（サヨク唯物論）と強烈な独裁者志向と幼児期からの開祖に対する憎悪感情と生涯目的としての開祖を凌駕して見返したい執念――― これらが『イルミナティー・フリーメーソン』と心的共鳴現象を起こして“「生長の家」つぶし”の実際的行動へと駆り立てていったのである。このように考える以外には、狂乱総裁マサノブ君の、常識ではとうてい考えられない「生長の家」つぶしの根拠が説明できないのである。これ以外の他の説明はあっても100％十分に、かつ心底から納得できる説明は存在しないと思われる。心霊学的には、マサノブ君は、霊界の巨大破壊悪霊霊団に憑依され、この悪霊霊団はまた『イルミナティー・フリーメーソン』に憑依しているものと同じと考えられる。だからこそ、「教勢衰退」と「教団赤字転落」の責任を追及されても、一向に動じる気配もなく、終身総裁として居座って居られるだけのクソ度胸が生じて居るのである。
⑦ この背後悪霊霊団の力は、物凄く強いのである。しかし如何に超強力な霊的破壊力を持っていようとも、飽くまでも“虚”の存在である。“實＝真理の光”の前には結局のところ消え去るしかない存在である。『イルミナティー・フリーメーソン』のことはさて置き、われわれ正統・本流信徒の目標は、“虚”の存在である狂乱マサノブ総裁の教団退去に向けて全精力を注がねばならない。いつも言われていることであるが、狂乱マサノブの腰巾着となってしまった理事・参議・教化部長は当てには出来ない。一般の末端信徒の力で、誰でも出来る事を継続していくことである。「聖使命会費」その他の奉納金と寄付金を一時的にストップすること、講習会受講券の割当と買取拒否、講習会への参加拒否の実行と「本流復活掲示板」への出来得る限りの投稿と盛り上げである。“継続は力”、継続の努力を続けましょう！！ 今年は、『狂乱マサノブ』の「去る年」（猿年・申年）なのだ！！
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